MANUFACTURING & CDMO CAPABILITIES / PUBLIC EVIDENCE

原薬メーカーの工場設備を、
容量・材質・温度・圧力で探す。

メーカー公表資料の設備仕様を中心に構造化。調査・照合中の記録は区別し、工場別に特定できた情報と会社全体の設備情報を分けて表示します。

検索条件に一致する装置・設備仕様13件
掲載メーカー1社
情報区分公表資料・照合中
反応・合成法や分析技術から探す方へ

技術の概要・代表設備・工程上の確認事項と、メーカー公式HP掲載情報を技術辞典でまとめています。

製造技術辞典へ
企業を指定して設備情報を表示中企業指定を解除して全社表示へ →

設備仕様データベース

容量はリットル(L)、圧力はメガパスカル(MPa)で表示。実際の稼働予定や対象製品の品質要件は、候補企業と個別に確認します。

13件中 1~13件を表示
企業・対象拠点装置・設備公表容量材質温度最高圧力台数根拠
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定濾過器ろ過・固液分離メーカー原文分類:ろ過設備50~100 LGL未記載未記載2公式根拠 メーカー公式設備一覧に記載。第三製造棟は別扱い。現行稼働率未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定濾過器ろ過・固液分離メーカー原文分類:ろ過設備50~110 LSUS未記載未記載4公式根拠 メーカー公式設備一覧に記載。第三製造棟は別扱い。現行稼働率未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定乾燥設備メーカー原文分類:乾燥設備300~800 LGL未記載未記載3公式根拠 メーカー公式設備一覧に記載。第三製造棟は別扱い。現行稼働率未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定反応缶反応設備メーカー原文分類:反応設備80 LSUS未記載未記載1公式根拠 メーカー公表容量・基数。現有余力未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定反応設備メーカー原文分類:反応設備50~300 LGL未記載未記載5公式根拠 メーカー公表容量・基数。現有余力未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/富山工場(第三製造棟除く公表設備)工場単位の紐付け未確定反応設備メーカー原文分類:反応設備500~800 LGL未記載未記載3公式根拠 メーカー公式設備一覧に記載。第三製造棟は別扱い。現行稼働率未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定反応設備メーカー原文分類:反応設備600~1,000 LGL未記載未記載4公式根拠 メーカー公表容量・基数。現有余力未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定反応缶反応設備メーカー原文分類:反応設備500~1,200 LSUS未記載未記載12公式根拠 メーカー公表容量・基数。現有余力未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定反応設備メーカー原文分類:反応設備1,400~2,000 LGL未記載未記載10公式根拠 メーカー公式の設備表。反応缶の公称容量範囲と基数。現行空き設備は未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/富山工場(第三製造棟除く公表設備)工場単位の紐付け未確定反応設備メーカー原文分類:反応設備2,000~5,000 LGL未記載未記載25公式根拠 メーカー公式設備一覧に記載。第三製造棟は別扱い。現行稼働率未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/富山工場(第三製造棟除く公表設備)工場単位の紐付け未確定反応設備メーカー原文分類:反応設備8,000 LGL未記載未記載1公式根拠 メーカー公式設備一覧に記載。第三製造棟は別扱い。現行稼働率未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定圧力容器その他設備メーカー原文分類:圧力容器600 LSUS未記載0.97 MPa1公式根拠 メーカー公表容量・基数。現有余力未確認。確認:2026-10-12/メーカー公表
株式会社片山製薬所日本/枚方工場工場単位の紐付け未確定高温反応缶反応設備メーカー原文分類:高温設備700 LSUS上限 200℃未記載1公式根拠 ~200℃対応公表確認:2026-10-12/メーカー公表
設備情報の見方

装置の容量・温度・圧力は公開資料の記載内容を掲載し、原典照合中の記録はその旨を表示します。工場が明記された情報は拠点ごとに、それ以外は企業全体の情報として整理しています。案件への適合は、対象API・反応条件・製造拠点・GMPや品質要件・稼働予定を確認しながら検討します。